いま加入している生命保険や医療保険は適正でしょうか？
被保険者の年齢や収入の変化、家族構成などによって、必要保障額は変わってきます。
保険は金額の大きな資産運用です。
ムリやムダがないかどうかもう一度見直しを行い、資産運用の最適化を図りましょう。
必要保障額を考える
保険の見直しは、必要保障額の見直しと考えてもいいでしょう。
必要保障額の見直しで見落としてはいけない大切なポイントがあります。
それは、遺族年金です。
遺族年金には主に、
１．遺族基礎年金
２．遺族厚生年金
３．遺族共済年金
があります。
これらの遺族年金がどのくらい支給されるかをしっかりと把握することが、必要保障額を知る上での大切なポイントとなるのです。
またこの遺族年金ですが、夫が死亡した時に妻や子に支給されるものですので、妻が死亡した場合は、夫にはほとんど支給されませんので、注意が必要です。
必要保障額は、収入と貯蓄から支出を引いたときの不足分となります。
収入と貯蓄の代表的なものとしては、
１．配偶者の収入
２．配偶者の年金
３．貯金とその利子
４．有価証券とその利子
５．賃貸料などの定期収入
などが挙げられます。
支出の代表的なものとしては、
１．葬儀費
２．生活費
３．子供の教育費
４．ローン返済費
などが挙げられます。
なお、住宅ローンについては、団体信用生命保険に加入している場合がほとんどですから、この団体信用生命保険から残債務が全額弁済されます。住宅ローンを組んでいる方は、必要保障額を多く見積もり過ぎていないかどうか、注意が必要です。
また、フラット３５などでは、団体信用生命保険への加入が任意となっている場合もありますので、加入状況を再度確認しておく必要があるでしょう。
収入保障保険
定期保険の一種として注目されている保険に、収入保障保険というものがあります。
これは、被保険者が万一の時、遺族に一定額の月払給付金が支払われる保険です。あたかも、毎月決まった額の収入を得ているかのように給付金が支払われる保険です。
注意する点としましては、死亡する年齢が高齢になるほど、支給総額は少なくなるということです。
また、保険料の払込み期間中に解約した場合、解約払戻金がない場合がほとんどですので、その点も注意する必要があるでしょう。
年齢が上がるにつれて、必要保障額は少なくなるだろうという前提で設計された保険ということができます。
高額療養費制度
入院や治療が長引いて、医療費の自己負担額が高額になった場合、自己負担限度額を超えた分の払い戻しを受けられる制度があります。それが、高額療養費制度です。
医療保険の保障額を検討する際は、この高額療養費制度も十分に考慮に入れておく必要があります。
また、医療保険は、主契約保険の特約として付加する場合と、医療保険を主契約として単独で加入する場合とがあります。特約の方が割安になるとは限りませんので、保険料と保障内容をよく比較検討するのがいいでしょう。
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